平成23年度の経済学部学事日程及び時間割について次のとおりお知らせします。
(2011年3月28日公開)
- 平成23年度学事日程(PDFファイル)
- 平成23年度時間割(PDFファイル)
【注】 時間割に掲載されていない夏季集中講義の科目は
企業論, 情報処理論II, 憲法, 入門ファイナンス
です
学部教務委員会
平成23年度の経済学部学事日程及び時間割について次のとおりお知らせします。
(2011年3月28日公開)
【注】 時間割に掲載されていない夏季集中講義の科目は
企業論, 情報処理論II, 憲法, 入門ファイナンス
です
学部教務委員会
山の畑事務室・教務課の4月1日付改組に伴い、経済学研究科の教務を担当する係員の所属係及び電話番号が、次のように変わりますので、お知らせいたします。
1、名称 教務課学務係 ⇒ 山の畑事務室事務第一係
2、電話番号 5810 ⇒ 5805
以下の日程で実施いたしますので、出席してください。
1、実施日:平成23年4月5日(火)
2、スケジュール・会場
(1)16:00~17:00 院3教室 外国人研究生(研究期間延長者含む)
(2)18:30~19:30 院3教室 博士後期課程 1~3年
(3)19:30~20:30 101教室 博士前期課程1・2年
附属経済研究所・Nagoya Macroeconomics Workshop共同開催 研究所セミナー開催のお知らせをいたします。
研究者、大学院生をはじめ、どなたでも参加できます。
報告者 :吉見大洋氏(南山大学経済学部講師)
テーマ : Credit friction and the cost of currency integration
日 時 : 平成23年3月30日(水) 17:00~18:30
場 所 : 大会議室(名古屋市立大学滝子(山の畑)キャンパス3号館1階)
世話人 : 焼田 党
共同開催 : Nagoya Macroeconomics Workshop
詳しくはこちらへ
平成23年3月2日,9日(第1,2水曜日)の両日、名古屋市立大学滝子(山の畑)キャンパス3号館(経済学部棟)3階情報処理教室において,
『簡単FLASH講座 ~動く素材で情報を発信しよう~』
と題した社会人向けビジネスIT講座(平成22年度第3回)を開催し,約10名の方に参加していただきました.
FLASHとは,Webサイトにおいて動くコンテンツを作成するための技術(またはその仕組み自体)のことをいいます.今回はこのようなFLASHコンテンツを,有料のソフトウエアを用いることなく作成する体験をしていただきました.
これまで,見るものであった動くコンテンツを,自ら作ることができたことに参加者の方々は感動しておられたようです.自分のWebサイトをお持ちの方はぜひFLASH動画を作成してUPしてみられてはどうでしょうか.
平成22年度第3回IT講座担当 茨木
平成22年度経済学研究科課程博士学位申請者で、3月8日(火)の研究科教授会において課程博士学位授与がみとめられた在学生の方は、下記のとおり学位授与式を行いますので、ご出席ください。また、提出書類等を提出してください。
学位授与式
(1)日時:平成23年3月25日(金)午前10時~
(2)会場:名古屋国際会議場センチュリーホール 熱田区熱田西町1番1号
(3)集合:9時30分までに集合してください。
(4)持参するもの
印鑑(学位記の受領のため)、学生証(当日返却)、研究室等の鍵、コピーカード
(5)その他
学部・他研究科と合同で行う予定です。
平成23年3月8日(火)の研究科教授会において課程博士学位授与が認められたものは、以下の学籍番号者の者です。
083601 , 083654 , 083652 , 083651
以上在学生4名
現在、研究員で旧学籍番号 073803 、073804
以上研究員2名
附属経済研究所主催 プロジェクト報告会開催のお知らせをいたします。
主催 : 名古屋市立大学大学院経済学研究科附属経済研究所
日時 : 平成23年3月9日(水)13時30分~
場所 : 名古屋市立大学滝子(山の畑)キャンパス3号館(経済学部棟)1階 大学院第3教室
【住所】〒467-8501 名古屋市瑞穂区瑞穂町字山の畑1番地
■■プログラム■■
『東海地域の経済発展と環境問題』
研究代表者:焼田 党(附属経済研究所)
共同研究者:森 徹(経済学研究科)
共同研究者:朝日 幸代(三重大学人文学部)
『名古屋市・東海地域の産業再構築とイノベーション』
研究代表者:永野 護(附属経済研究所)
共同研究者:森田 雄一(経済学研究科)
『都市における生態系サービスの評価:名古屋での指数策定に向けて』
研究代表者:香坂 玲(附属経済研究所)
共同研究者:向井 清史(経済学研究科)
参加無料・予約不要
対象:研究者、大学院生、一般市民
連絡先 : 附属経済研究所
詳しくはこちらへ