Archive for 2月, 2007

・2007.2.28   後期再試験の結果及び卒業認定者一覧について

水曜日, 2月 28th, 2007

4年生で再試験を受験した方の結果と、卒業認定者一覧を以下のPDFファイルにて掲示します。
後期再試験の結果
  卒業認定者一覧

・2007.2.27    平成18年度 修士学位審査 合否判定結果

火曜日, 2月 27th, 2007

平成18年度 修士学位審査 合否判定結果は以下のとおりです
該当者は、・2007.2.9 修士論文の製本等についてを参照してください             

学籍番号 

合・否 

033908 

合 

043702 

合 

053701 

合 

053702 

合 

053703 

合 

053704 

合 

053705 

合 

053708 

合 

053709 

合 

053710 

合 

053711 

合 

053713 

合 

053714 

合 

053715 

合 

053716 

合 

053717 

合 

053718 

合 

053751 

合 

053752 

合 

053753 

合 

053754 

合 

053755 

合 

053756 

合 

053757 

合 

053758 

合 

053759 

合 

053760 

合 

053761 

合 

053762 

合 

053763 

合 

053764 

合 

053765 

合 

053766 

合 

053767 

合 

053768 

合 

053769 

合 

053770 

合 

053771 

合 

                                                  

・2007.2.20    (IER)プロジェクト報告会について

火曜日, 2月 20th, 2007

2006年度の名古屋市立大学大学院 経済学研究科附属経済研究所のプロジェクト報告会

日 時:平成19年3月16日(金) 13時00分~17時00分
場 所:名古屋市立大学経済学部棟 101教室

にて行います.
詳しくはこちら

・2007.2.23   4年生の成績通知書発行について

月曜日, 2月 19th, 2007

2月19日(月)より4年生の方へ成績通知書を発行しています。学生証を持参の上事務室まで取りに来てください。(窓口受付時間は9:00-17:00です)

・2007.2.9    修士論文の製本等について

金曜日, 2月 9th, 2007

平成18年度経済学研究科 博士前期課程・修士課程修了予定者は、2月27日(火)教授会の課程修了合格判定後、以下のように修士論文の製本等を提出してください

1 修士論文製本(リサーチペーパー提出者は不要)
(1)製本体裁(仕様) 
  別紙 のとおり
  (経済学部棟1階資料室書庫にある平成17年度修士論文の製本したものを参照してください) 
(2)提出期限 
  3月16日(金)17:00 
(3)提出先 
  経済学部事務室 
(4)提出部数 
  1部 

2 進路届 
  別添の様式 に記入のうえ提出してください 
(1)提出期限 
  3月16日(金)17:00 
(2)提出先 
  経済学部事務室 
(3)その他 
  社会人大学院生の方も、「4.既就業者」欄に記入のうえ提出してください 
  社会人大学院生の方が進学等する場合には「2.進学等」と「4.既就業者」の両方記入してください 

3 卒業(修了)式 
(1)日時 平成19年3月23日(金) 10:00~(集合時間 9:30) 
(2)会場 名古屋市公会堂大ホール
(3)持ち物
  印鑑(学位記受領のため)、学生証(当日返却)、ロッカーのカギ(使用者 当日返却) 

 

・2007.2.7    数理ファイナンスセミナーのご案内

水曜日, 2月 7th, 2007

次のようにセミナーを開きますので、関心のある方はご参加ください。

世話人:宮原孝夫 Tel:052-872-5718 
             E-mail:yーmiya@econ.nagoya-cu.ac.jp
————-
2006年度
第2回「数理ファイナンスセミナー」
(名古屋市立大学経済学研究科 宮原研究室 )

講演者:瀧野 一洋(大阪大学大学院経済学研究科、大西研究室 D2)

  • 講演題目 非完備市場における効用無差別アプローチ
  • 概要 非完備市場における条件付請求権の評価やヘッジについては、Black-Scholesモデルやリスク中立評価法に代わるものとして、近年さまざまな方法が提唱されてきた。それらは効用関数を用いたもの、あるいはそうでないものに大別される。
     本発表の目的は非完備市場の代表的なモデルである確率的ボラティリティモデルに対して、効用関数を用いた評価、特に効用無差別アプローチを利用してヨーロッパ型条件付請求権の評価を行うことである。効用無差別アプローチ(あるいは効用無差別価格)はHodgesとNeuberger(1989)によって提唱された評価基準であるが、それは評価する請求権のポジションが互いに異なる二つの最大化された期待効用を比較して、それらが等しくなるように初期富を調整する値として定義される。ここで、「ポジションが異なる」
    とは請求権に対してロングかショートいずれかのポジションを持つか、またはいずれも持たないかを意味する。このとき取り扱う期待効用最大化問題は2要素問題と3要素問題となるが、それらに対してHamilton-Jacobi-Bellman偏微分方程式を用いた解法についても解説する。
  • キーワード 効用無差別価格、確率的ボラティリティモデル、効用最大化問題、指数型効用関数、Hamilton-Jacobi-Bellman偏微分方程式、Girsanovの定理、Feynman-Kacの公式

日時:2007年2月15日(木)午後1:30-3:00
場所:名古屋市立大学経済学研究科1階大学院第3教室